引っ越しの時、電気の使用停止・開通に立ち会いは必要？

引っ越しするときには欠かせない電気の手続き

いま住んでいる住部屋から、新しい部屋へと引っ越しをする場合に必ず必要になるのが、これまで利用していたインフラの供給停止申請と新しいところで利用できるようにする開通申請です。

引っ越しを済ませた部屋では、水道は使わないため、異常がなければ水道料金は発生しませんが、もし水漏れを起こしていたら、ずっとメーターが動きっぱなしになりますし、ガスも同様にガス漏れが心配です。

電気も漏電しているとずっと通電し続けたままになり、なんらかの原因で火災が発生する恐れもあります。ガスは引火すると大きな爆発になることから、すべてのインフラを供給停止にしておく手続きは、引っ越しの際の必須事項です。

とりわけ電気の開通は引っ越した先ですぐに必要ですので、いままで住んでいた部屋の電気の供給停止と新しい住まいでの開通は、できる限り迅速に行うことが重要となってきます。

引っ越しする際に供給停止に立ち会う必要はあるのか

引っ越しする日にちが決まったら電力会社に対して一週間ほど前には、「引っ越ししますので、電気の供給をストップしてください」と連絡するのがベストです。その際、お客様番号を聞かれますので、検針票を用意するか、WEBサイトに登録している人ならサイトから調べておくと良いでしょう。サイトを利用している場合、サイトから利用停止を申し込むこともできます。

電気の供給が停止されるにあたっては、基本的にすべて電力会社が行いますので、立ち会う必要はありません。

ただ、いくつか例外的な場合には立ち会いが必要ですので、該当するかもしれないと思う場合にはWEBサイトからの手続きではなく、電話で確認しながら申し込むのが良いでしょう。例外的に該当する立ち会いが必要なケースは、電気のメーターが利用者の立ち会いなしには確認できない場所にある場合です。また、契約内容によっても立ち会いが必要になることがあります。

さらに、電力会社側の事情として電力会社側の供給設備の状況から、立ち会いを求められる場合もあります。これらの要素は、利用停止を申請するだけのWEBサイトからでは確認しきれないことがあり、当日になって電力会社から立ち会ってほしいと連絡が来る可能性も否定できません。

そのため、仮にWEBサイトから利用停止手続きが完了したとしても、サイトから申し込んだことを伝えたうえで、当日立ち会いが必要かどうかを確認しておくと安心です。

開通の際はどうなるのか

これまで住んでいた住まいの電気供給が無事に停止されたら、今度は新しい住まいの電気の供給を開始してもらわなくてはなりません。新しい住まいでの供給開始の申請もWEBサイトからできますし、こちらも原則として立ち会いは不要です。ブレーカーのスイッチを入にして電気がつくようであれば、問題なく利用できます。

ただ、供給停止の場合と同様に立ち会いが必要な場合があることは、開通の際にも当てはまります。該当するケースは供給停止の際と同じで、開通にあたって利用者に立ち会ってもらう必要がある場所に設備がある場合と電気利用の契約内容、そして引っ越し先で利用する電力会社の供給設備などが共通要因です。

電気の供給停止の際の立ち会いは、もう電気を使わなくなった時点で行うことから特に不便さはありませんが、開通時に立ち会うというのはこれから電気を使う状況ですので、引っ越し先に着いたらすぐにでも行ってもらわないと困ります。

そのあたりをしっかりと確認するためにも、電話で連絡をするのが良いでしょう。事前にできることとしては、立ち会いが必要なケースに該当する契約内容はどれかを尋ねておけば、立ち会いが必要ない契約内容にすることで立ち会いを回避できます。

供給設備が理由で立ち会いが必要なら、すぐにでも電気が開通するようにロスタイムが発生しない工事日程を決めておくと、引っ越し先で不便な思いをすることを避けられる可能性が高くなるでしょう。

供給停止日までの料金を支払いたい場合はあえて立ち会いする

引っ越しをするまで使っていた住まいでの電気利用料金は、供給が停止されたその日に、その場で電力会社に支払うことができます。この場合は、供給停止の場に立ち会うことで、利用した料金を確認してくれますので、支払いを済ませてから次の電力供給会社との支払いが開始できるのがメリットです。

関西から関東へといった具合に、管轄が異なる地域へ引っ越しする場合にすっきり精算しておきたいという人は、立ち会いのもと支払いたいと申し出ると対応してくれます。

基本的には立ち会いは不要

引っ越しにあたって、これまで利用してきた電力の供給停および、引っ越し先での新しい住まいでの開通のどちらも、基本的に立ち会いは必要ないケースがほとんどです。

ただ、オートロック付きのマンションなど、どうしても立ち会ってもらわないと手続きができない場所にある場合や利用する契約内容、さらには電力供給元の設備状況によっては、供給停止および開通のどちらも立ち会いが必要になるケースがあると覚えておくと、前もって心の準備ができます。